日本CHRコンサルティング株式会社の産業医紹介サービス

産業医の紹介や相談窓口の設置など、さまざまな形でメンタルヘルスマネジメントをサポートしてくれる日本CHRコンサルティング株式会社。企業の希望や予算に合わせてサポート内容を柔軟に変えてくれます。ここでは日本CHRコンサルティング株式会社の特徴や会社情報をまとめました。

日本CHRコンサルティング株式会社の産業医紹介サービスを調査

引用元：日本CHRコンサルティング株式会社公式サイト（https://www.chr.co.jp/）

企業の規模に関わらず細やかなサポートをしてくれる、日本CHRコンサルティング株式会社について紹介します。

精神科産業医によるサポート

在籍している産業医の専門がメンタルヘルスの治療でない企業、産業医がいない企業など、企業ごとにそれぞれが必要とする支援を提供してくれます。

CHRでは次の3パターンに分類してサポートを実施。企業の希望と予算に応じて体制を整えてくれます。

• 外部顧問としてフォロー
  企業側の産業医だけではメンタルヘルス問題のサポートを十分に行えない場合、都度CHR所属の精神科医がアドバイスしてくれます。企業の管理担当者がCHRにメンタルヘルス問題の対応方法や手続きなどを相談すると、CHRが回答。管理担当者を通して、企業専属の産業医に対応依頼を行うパターンです。
• 嘱託精神科医としてフォロー
  CHR所属の精神科医が、嘱託産業医として従業員と直接やり取りします。従業員と面談を行った結果、本格的な治療が必要だと判断したときには、人事部門に外部の精神科医を紹介。従業員の休職に関する助言を行い、治療に専念できるよう配慮してくれます。人事部門は企業専属の産業医に紹介状の発行を依頼し、従業員の治療を促進。企業の産業医と嘱託精神科医は常に情報を共有し、企業をサポートします。
• 産業医として活動
  職場巡視・メンタルヘルスの相談・安全衛生委員会への参加・保健スタッフの指導・メンタルヘルス対策の相談・主治医との連携など、企業の産業医としての業務をこなします。また人事部門と連携して、従業員の休職・復職に関するアドバイスも実施。問題解決を目指します。

休職復職プログラムの支援

従業員が無理なく休職・復職できるように、CHRのメンタルヘルス専門家が助言を行います。具体的には厚生労働省の「心の健康問題等により休職した従業員への対応」に従って復職をサポート。治療を行っていた主治医や産業医と連携して、職場復帰プランを作成します。職場復帰後にも症状の再発がないか注意深く見守り、勤務状況とプランの進捗確認を怠りません。完全に復職するまでフォローしてくれるので安心です。

ストレスチェックのサポート

CHRでは過去5年間で15万人のストレスチェック受験に対応。50名あまりの中小企業から1万人以上の上場企業まで、幅広い運用ノウハウを蓄積しているのが強みです。職場の環境改善を目指し、柔軟でわかりやすいシステムを設計してくれます。

受験はWEB受験・マークシート両方に対応。スマートフォン・タブレットでの受験も可能です。産業医の代わりにスケジュール管理や受験実施、案内文書の作成などの運用もしてくれるので、産業医・人事担当者共に負担を伴わないのがメリットです。チェックの結果、面談が必要だと判断した従業員に対しては、産業医が面談を実施。ストレス軽減を図れるように取り組んでくれます。チェックの結果は集計されたのち職場ごとに分析を行い、ストレスの原因を可視化。経年で比較して傾向を把握し、改善方法を決められます。

社内研修による啓蒙活動

メンタルヘルス対策の経験が豊富な専門家による研修を行い、従業員の理解を深める活動を行っています。労災や上司・部下の間のコミュニケーション、復職者への接し方、ストレスへの対応など、さまざまな切り口からメンタルヘルスの必要性を啓蒙してくれるのがポイントです。講義形式のほか、ワークショップで一人ひとり自分の傾向を学び、それぞれにあったメンタルヘルス対策も受けられます。

相談窓口の設置

CHRでは外部相談窓口を設置し、24時間365日体制で相談を受け付けています。忙しくて産業医には相談できないといった従業員の悩みを聞き取り、ストレス解消や問題解決の糸口を見つけるのが目的です。早期の相談で、本人が気づかなかった疾病の発見に繋がる可能性もゼロではありません。

相談窓口は企業の管理者・人事担当者にも対応しています。職場の環境改善やコミュニケーション問題など管理者の悩みをサポート。健全な職場作りのアドバイスをもらえます。

相談受付はフリーダイヤルなので、気軽に利用可能。臨床心理士・精神保健福祉士などの資格を有する経験豊富なカウンセラーが、プライバシーに配慮しながら対応してくれます。

社内教育ツールの作成フォロー

従業員向け・管理者向け・家族向けと目的に応じた社内教育ツールの作成をサポートしてくれます。近年、従業員のメンタルヘルスへの意識を高める目的で社内教育ツールを作る企業が増加。CHRでは社内の風土に合わせたコンテンツ制作も可能です。

報酬（料金）体系

記載なし

その他サービス対応範囲

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