テレワーク下でのメンタルヘルス

時間や場所に縛られない新時代の働き方として、近年急速に拡大しているテレワーク。通勤時間に当てていた時間を余暇の時間として使うことが出来るようなったり、あるいは、職場での人間関係のストレスから開放されるなど、テレワークによって数多くの恩恵が受けられる一方で、テレワークならではのデメリットも存在します。その内の一つが従業員のメンタルヘルスに与える影響の問題です。

テレワーク中の従業員が抱えるメンタルヘルスの問題

職場に出勤する、ということが必要なくなるテレワーク。自宅での業務は楽な反面、同僚等と休憩時間に会話することなども出来なくなるため、孤独なものであると言えます。こうしたテレワークに特有の孤独感・孤立感が従業員のメンタルヘルスに与える影響は当然無視できないものです。また、対面でのコミュニケーションの機会が少なくなることで、事業者側としても、従業員のメンタルヘルスの変化を見落としやすくなってしまう、という危険があります。
また、テレワークが原因で、食事の回数が減ったり、飲酒量が増えたり、あるいは、睡眠のリズムが崩れたりし、生活習慣が大きく乱れてしまう、という危険も存在します。そして、生活習慣が一度乱れてしまうと、メンタルヘルスにも大きな影響を与えることにも繋がりかねません。

改定テレワークガイドラインとは

テレワークの普及を受けて、厚生労働省が公表し、周知に努めている「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」。2021年3月には改訂版の公表がありました。このガイドラインは、事業者が従業員のメンタルヘルスを管理していく上で非常に有益なものでり、例えば以下のような項目がチェックリストとして挙げられています。

• 健康相談を行うことができる体制を整備し、相談窓口や担当者の連絡先を労働者に周知しているか。
• 健康相談の体制整備については、オンラインなどテレワーク中の労働者が相談しやすい方法で行うことができ るよう配慮しているか。
• 上司等が労働者の心身の状況やその変化を的確に把握できるような取組を行っているか（定期的なオンライン 面談、会話を伴う方法による日常的な業務指示等）
• テレワークを初めて行わせる労働者に対し、作業内容変更時の安全衛生教育を実施し、テレワーク作業時の安 全衛生や健康確保に関する事項を教育しているか。
• 常時、自宅や遠隔地でテレワークを行っている者の健康診断受診に当たっての負担軽減に配慮しているか。
• ストレスチェックを定期的に実施し、結果を労働者に通知しているか。また、希望者の申し出があった場合に 面接指導を実施しているか。（労働者数50人未満の場合は努力義務）
• 通常の勤務と異なることに留意した上で行っているか。 テレワーク中の労働者が時期を逸することなく、ストレスチェックや面接指導を受けることができるよう、配慮しているか。（メールやオンラインによる実施等）
• ストレスチェック結果の集団分析は、テレワークが通常の勤務と異なることに留意した上で行っているか。
• 同僚とのコミュニケーション、日常的な業務相談や業務指導等を円滑に行うための取組がなされているか。 （定期的・日常的なオンラインミーティングの実施等）

テレワーク下で求められる産業保健

企業側ができるアプローチ

テレワークで働く従業員が増えれば増えるほど、事業主側としても、従業員のメンタルヘルスの管理のために取り組む必要性は増しててきます。では、具体的には、どのようなことに事業主はとりくむべできしょうか。まずは、上記のチェックリストをよく確認し、それを踏まえた上で、従業員にテレワーク下でのメンタルヘルス維持の重要性に周知させることが必要です。

産業医と連携したアプローチ

また、診断やストレスチェックの結果についていつでも相談できる産業医・保健師といった産業保健スタッフを確保しておくことも重要です。もしも必要な場合には、長時間のパソコンでの作業を原因とする目の疲れを軽減させるための「VDTガイドライン」について、医師から衛生講話をしてもらうのもよいでしょう。