業種別に考察した産業医のあり方

近年は長時間労働によってメンタルヘルスの悪化が社会問題となり、それに伴い労働者の健康管理について必要な勧告ができる産業医のニーズが高まっています。

人事労務担当者にとっても、産業医の選定は大切な業務と言えるでしょう。ただし、産業医は勝手に選定して良いわけではありません。労働時のさまざまなストレスを軽減するためにも、それぞれの業種に合った産業医を選任することが大切。

ここでは、業種ごとに必要とされる産業医について解説しています。人事労務担当者の方は、ぜひチェックしてください。

製造業

主に製品の加工を行なう事業所のことを指す製造業。製造業の中には熱中症になる危険があったり、健康を害する物質を使用したりといった有害作業もいくつかあります。

そのため、産業医は産業保健についてくわしい知識を持った人が適任といえるでしょう。ここでは産業医の選任要件や製造業に向いている産業医の条件、現場巡視などについてまとめているので参考にしてください。

製造業に向いている産業医とは

情報通信業

長時間労働によってメンタル面で疾患を抱えている方が増え、社会問題となっています。特に情報通信業（IT業界）は長時間労働者が多く、労働時間が全産業に比べて200時間以上も長くなっているのが現状（厚生労働省「毎月勤労統計調査」（平成27年）による）。

産業医によるメンタルケアがとても重要です。ここでは、IT業界における長時間労働とメンタル不調の関係やIT業界の労働衛生管理の特徴について紹介しています。

情報通信業に向いている産業医とは

小売業

労働災害が増加傾向にある小売業。そのため、離職率は平均よりも高くなっているのが特徴です。

さらに心の病気を発症する従業員も増加傾向。専門店における労働災害の発生件数やメンタル関連の健康状況、小売業での安全衛生対策についてまとめています。

産業医を選任するメリットも合わせてご紹介しているので、小売業に携わっている人事労務担当者はご一読ください。

小売業に向いている産業医とは